　NPO法人ニュースタート事務局関西の活動（ひきこもりの若者へのサポート）にかかわるなかで、家族について研究の必要性を感じていた。たまたま上野千鶴子と行岡良治の『討論』（太田出版）という本が出て、それを読んでみると「フェミニズムの旗手」として自他ともに許している上野千鶴子が、グリーンコープのワーカーズ・コレクティブ運動の意義をきちんと受け止めていない、という感じをもった。それで何故そうなるのかが知りたくて、上野の『家父長制と資本制』（岩波書店）や『近代家族の成立と終焉』（岩波書店）を読んでみた。そこでの感想は、家族をジェンダー視点（男支配の批判）から切ることで、家族がもつ次世代の再生産という契機をすっぽり欠落させてしまっていることだった。
　生協の組合員にとっては、生活と生命の生産と再生産をいかに成し遂げるか、という問題意識は大切だ。今日の社会で、社会的には全く個人的努力に委ねられているとみていいこれらの領域での生活の取り戻しのために、生協という組織の組合員となっているわけだ。そのような組合員に、グリーンコープは地域福祉という課題を提起し、ワーカーズ・コレクティブづくりに取り組み始めた。ワーカーズ・コレクティブの活動で地域を作り出し、家族を地域に開いていくことで、既存の社会が手をつけていない生活と命の再生産の基盤づくりをしようというわけだ。
　このようなワーカーズ・コレクティブの活動に対して、上野は、ジェンダーとフェミニズムの視点から評価しようとし、アンペイド・ワーク論を尺度にしてワーカーズ・コレクティブを「半ペイドワーク」というように捉えてしまった。ワーカーズ・コレクティブが雇われて働く仕事場ではなく、全員で出資し経営する新しい働き方であるから、これは、いわゆる賃労働をモデルとしたペイドワーク論の彼岸にあるものだ。それをいくら支払われているか、という観点からのみ評価しようとする上野の試みに違和感を感じ、上野の他の著作を読んでみたが、それが結果として、家族論研究の導入項となった。女性学の見地からの上野の労作に敬意を表しつつも、それが切り捨ててしまった家族による生活と生命の生産と再生産という問題に取り組もうとし、大熊信行の『生命再生産の理論』（東洋経済新報社）や高橋正立の『生活世界の再生産』（ミネルヴァ書房）を読んでみたが、もう一つピンとこなかった。
　そんな時に手にしたのが『経済学とジェンダー』（叢書　現代の経済・社会とジェンダー、第1巻、明石書店）だった。この本の久場論文は、マルクス主義的フェニミズムの欠陥を明らかにしつつ、人間の生活と生命の生産と再生産について新しい問題提起を行っている。

2）新古典派経済学（新自由主義）の批判

　この論文の基本的なテーマは「自立した個人」という現在主流の新古典派経済学の人間把握についての批判に置かれている。第1章で、久場嬉子は、このテーマとのかかわりで、フェニミズムの提起したジェンダー視点の有効性について、次のように述べている。

「（フェニミズム政治経済学は）経済学が伝統的に『ブラックボックス』として扱ってきたところの、家族や世帯という組織、またその内部の家事やケアという労働を問うものとなっていることである。そしてこの作業は、フェニミスト経済学による『最重要な理論的革新』をなすものとなっている。すなわち、経済学は、家族や世帯という市場外の領域を、最も重要な生産要素である労働力（人間）の再生産領域であるとしながら、『ブラックボックス』として扱ってきた。そうすることによって、市場分析の学問という『学の体系』を構築してきたといえる。いずれにせよ、経済学の理論や学説において、どのように『ブラックボックス』が形成されたか、またその過程がどのようにジェンダー・バイアスをともなっているかの検証が、今まで経済学の課題として取りあけられることはほとんどなかった。」（21～2頁）

　よく言われることだが、近代経済学もマルクス経済学も、市場に登場する社会的労働（貨幣と等置される）だけを分析していて、人間にとって不可欠な生活や生命の再生産の領域は、貨幣と等置されない限りは自然とみなされ、分析の対象にはされなかったのだ。そして、この『ブラックボックス』を開こうとすれば、まず新古典派経済学の基礎におかれている「合理的経済人」と「方法論的個人主義」の再検討が必要になったと久場は述べている。

「自由で、合理的に行動する経済人たる『自立の個人』が中心であり、彼らは、『利己心』『競争』『自由』や『効率』の追求などを経済的行動の原理とし、自己の効用を最大化するよう動機づけられた存在である。フェミニスト経済学によれば、このような基礎概念と『経済的行動主体』モデルは、ジェンダー視点からみて重要な問題点をはらんでいる。」（24頁）

　久場によれば、「合理的経済人」モデルは「分離独立した自己」という考えを基盤にし、唯一価格をシグナルとする市場メカニズムへの根強い信頼がみられ、かつ個人の主観的価値基準の独立性が前提とされている。
　このような考え方に対して、久場は、J・ネルソンの見解にもとづいて、「合理的経済人」とは、完全に成熟し、十分に成長した他人の助けを何ら必要としない自立的な存在だが、そのような存在が突然出現すると仮定している点で間違いをおかしていると述べている。つまり、この存在は、扶養や教育や、またケアを必要とする現実の人間を切り捨てているのであり、これを自然な事柄とみている。また、この「分離独立した自己」は市場における価格を通じる社会関係しか持たない存在と見なされており、家族や共同体的集団も、人間の日々の生活の場所も全く登場してこない。結局、「合理的経済人」モデルの世界には、人間存在の日々の再生産も、世代的な再生産も登場せず、「利己心」の世界である市場と、「利他心」を必要とする家族や共同体領域とが分離し、対立するものとして位置づけられている、というのだ。

「このようにみると『合理的経済人』モデルは、ジェンダー・ニュートラルというよりも、家族や共同体における再生産労働から切り離された、ケアレス（ケア不在な）『成人男性』モデルであり、また『ホモ・エコノミックス』（経済人）とは、『エコノミック・マン』と言い換えることができる。そして、このような『合理的経済人』モデルとそこに見られるジェンダー・バイアスは、新古典派経済学の学説を特徴づけるものとなっている。」（28～9頁）

　このように結論づけたあと、久場は、A．マーシャルの説を引いて、「合理的な経済人」というメダルの裏には、「人格的資本」の養育者であり、「無私」の動機をもつ女性の存在が自然なものとして前提されていることを示している。つまり、「合理的経済人」モデルも、単独で成立しているものではなく、新古典派経済学が解明した「利己心」による市場経済の外にある非市場領域を暗黙の前提にしているのだが、双方が二項対立的にあつかわれていることに問題がある、と久場は見ている。
　そこで久場は、人間を全体として見るならば「経済的行動主体」を成立させている市場の領域だけでなく、その他に二つの領域があると見ている。一つは「社会の共通の問題について判断する、社会の構成者としての動機や規範、行動様式」（30頁）であり、二つは「家族や世帯、または広く地域などの共同体内における、人間の日々および世代的な再生産に関わる関係としてのそれ」（31頁）である。

「市場交換が人間存在の物質的ニーズや『必要』を満たす唯一の方法ではなく、市場経済は、『経済的福祉』の生産と供給において、家族や世帯、地域、また政府の諸制度と並んで、重要ではあるが、その一つの役割を果たすだけである。従って、市場での有償労働が労働の唯一の形態ではなく、家族や世帯、また地域共同体内での子育てに関わる再生産労働もまた『経済的福祉』の生産に携わる労働である。」（31～2頁）

　このように市場に対して、それと同格のものとして、家族や世帯、そして、政府といった公的領域をあげて、新古典派経済学の限界を示したうえで、次にこの市場以外の領域をどのように捉えているかが問題にされる。

3）「ブラックボックス」を開ける

　家族と世帯という従来新古典派経済学が「ブラックボックス」に入れてきた問題は、女性が労働市場に大量に登場することで、この領域の解明が現実的なものとなり、新古典派経済学も、この領域の分析を始めた、として、久場は、G．ベッカーの「新家庭経済学」とその発展である「バーゲイニング」論を紹介している。それは「家族・世帯はその構成員があらゆる選択を行いながら消費しかつ生産をするという、意思決定を行う一つの経済主体のように規定されている」（34頁）もので、「家族や世帯内のジェンダー分業が、世帯外での労働の配分や供給の問題と関連づけて把握されるようになった」（34頁）とはいえ、世帯内のジェンダー分業が、個人は生産性において優位なものに労働を特化することで有利になる、といった比較優位的な説明がされている点と、市場における利己主義と、世界内での利他主義という二元論を登場させている点に久場のその限界を見出している。
　また「バーゲイニング・モデル」の場合、「世帯内の利害の対立を想定し、それを両性間の『交渉問題』とみなしている」（36頁）が、これらの説の特徴は、「家族や世帯という組織や制度に『市場』のアイディアが持ち込まれ、これによって家族や世帯内部の行動を、世帯外部の市場とリンクさせている」（36頁）が、「つまるところ、家族や世帯内の労働や生産を規定している独自な社会関係や行動様式の解明は『ブラックボックス』に入れられたままになっている」（37頁）というように、久場は批判している。
　もう一つの試みは、「合理的な愚かもの」で有名なA．センの考え方で、これについて、久場は次の2点に注目している。

「第一に、労働のジェンダー分業をふくむ、いわゆる生産過程を可能とせしめているさまざまな諸過程の社会的組織化、すなわち『社会的とりきめ』とともに、家族や世帯内部とそれらの外部での諸行動パターンを（近代的な社会であろうと、伝統的な社会であろうと）、『共に生産過程を形成する（ものとして）……統合的に把握する』ことの重要性を強調する。世帯生産のために使われる家族賃金をともなう資本主義的生産とは、その特定のパターンに過ぎないのである。
　第二に、家族や世帯内を規定している社会関係は、『協力と対立の共存』つまり『協力的対立の関係』として特徴づけられる。『協力』は、世帯成員間の分配に関わっている。もちろんこれらは世帯構成員間で平等に行われているのではなく、『世帯のとりきめ』にはジェンダーによる分割が関係している。つまり、そこにみられるジェンダー平等には、世帯外の市場経済での女性と男性の位置づけや、労働をめぐるジェンダー分業が深く影響を与えている。同時にまた、A．センによれば、家族や世帯内のジェンダー対立は、専ら経済的な利害が衝突する階級対立とは大きく異なっている。男性と女性が共同生活や共同居住によって関心や体験を共有し、また一緒に行動をすることにより、そこには『広範な協力的行動という土台』が形成されており、ジェンダー間の利害の衝突も、その協力的フォーマットの上に現れ出てくる。」（38頁）

　このように述べたあと、久場は、センの「協力的対立」論は、「家族内の対立の関係を意図的に避ける制度的モデル」であるベッカー理論とも、またそこでのジェンダーの対立関係を、自己利益を追求する個人間の「交渉（対立）」の関係とみる「バーゲイニング論」とも大きく異なっていると指摘している。そして、センの場合は「ブラックボックス化されてきた非市場領域である家族や世帯内の行動や動機、さらにそれらの組織や関係を経済全体の生産プロセスと統合して把握して」（39頁）おり、「経済主体の行動を優れて社会的に構成されたものとして多元的に把握して」（39頁）いて、この点は、フェニミスト経済学と共通の認識であるとみなしている。
　センの議論をふまえ、久場は、家族や世帯内の関係やケア労働について、次のような諸側面に注目している。

「なによりも社会的なジェンダー分業とともに、強固な社会的規範＝家族や世帯内での利害や労働の分担をめぐって強制力を発揮しており、家族や世帯内は、そのような制約を受けた制度となっている。すなわち、家族や世帯のジェンダー分業は、個人のたんなる自由な選択行動の結果ではなく、社会のさまざまな段階での権力と地位をめぐりジェンダーの間に存在している不平等な関係を反映するものとなっている。しかし、家族や世帯は、また『利己的な金銭的利害だけに依存するのではない、人間的な動機づけのシステム』という側面をもっており、家族の『自尊心という動機』もまた存在することに注目しなければならない。つまり、家族や世帯内での生活の維持や生存、また人間の再生産のための労働は、貨幣によって媒介されない『必要』（ニード）を満たすものであり、再生産労働のなかでも、わけても子育てや介護など『世話』（ケア）は、自分自身の利害で動機づけられた行動というより、自分により低い効用しかもたらさなくてもその行動を選ぶという『コミットメント』や『責任』（A．セン）が深く関わっているとみることができる。」（40頁）

　久場は、家族を、ジェンダー視角から、男支配のシステムとして切り取ったときにこぼれ落ちてしまったものを、センの協力的対立論にもとづいて拾い上げようとしている。具体的には、家事労働をケアとして捉えることだが、このケアは、家事労働をアンペイド・ワークと見て、それに効用や効率の尺度をあてる視角にはなじまず、人間の経済的福祉の生産という別の尺度が必要だというのである。

4）ジェンダー平等の社会の構想

　経済のグローバル化、労働力の女性化、90年代に進行したこの動きは、福祉サービスの市場化や社会化を課題としている。そして、そこにおける問題点は、女性の雇用労働化が進み、家事労働の代替が進みつつも、未だ大量な家事、育児、介護などのサービスの生産が家族や世帯のなかで行われており、なおかつ、それらをめぐるジェンダー分業も根強く維持されたままで、いわゆる女性の「二重負担」が何ら解消されていないことにある。
　久場は、90年代に進行したこの経済における変化を、E．アンデルセンの説を紹介しつつ述べている。その概略をまとめよう。
　先進工業国では、高度経済成長と高度工業化の段階を終え、いまや、福祉サービスの生産の組織化がはじまった。戦後の福祉国家が家族を前提としていたのに対し、現在は脱家族化のもとでの福祉サービスの生産の組織化の段階に入っている。つまり、伝統的な性別分業家族と男性世帯主の家族賃金保証を重視した高度経済成長時代の福祉国家は過去のものとなり、労働力の女性化が進むことで、家族のケアのための時間不足や時間的制約が深刻化していくが、このような経済的・社会的変動が、多種多様なサービス需要を作り出し、新しい雇用機会を産み出していく時代を迎えている、というわけだ。
　このアンデルセンの見解に対して、久場は、福祉サービスの組織化は、人間の活動を専ら、消費財の購入に役立つ賃労所得の獲得へと駆り立てることになり、新たな所得の不平等が生み出されてくるとともに、新たに形成されるサービス産業は、労働集約的なものとならざるを得ないが故に、低賃金労働によって支えられることにならざるをえず、労働者の二極化が起きるとみている。さらにまた、家庭内の諸労働は完全に市場によって代替されることはなく、残された諸労働はますます社会的価値を低められてしまうとしている。
　このような批判を述べた上で、久場は、フェミニスト経済学の見地を積極的に打ち出している。ます、子育てや介護といったケア労働は、経済的効用の増大に結びつきはしないが、人間の経済的福祉の増大に関わる重要な要素であり、これは例え無償であったものが有償化されたところで変わらない。そこで、労働力の女性化が進んでいくときに、女性に、伝統的な男性雇用モデルを拡大するのではなく、逆に男性の既存の雇用モデルを変更することが必要となる。

「男性の既存の雇用モデルとは、ケア不在の賃労働であり、人間の再生産過程へのかかわりを見事に欠落させており、すでにみたように、ホッブス的な『ケアレスな成人男子』モデルを踏襲したものとなっている。それは男性も女性もともに労働市場に登場する今日、もはや普遍的な経済的行動主体モデルたりえなくなっている。」（48頁）

　こうして久場の政策提言は、ケア労働の平等な配分とそれを可能にする経済的資源の社会的再配分が必要であり、具体的にはケアとの両立を可能とするような労働組織の再編成と労働時間の短縮、またそれらを支える社会保障制度の確立、ということになる。このような地平から、久場は最後にフェニミズムの原点とそのものの問い直しを提起している。

「一体経済的な『自立の個人』とはどのような存在かが、今や女性であると男性であるとにかかわらず、『ケア』や再生産の問題を入れて、改めて問い直されねばならなくなっている。なぜなら、『個人の自立』としての女性の形成というフェニミズムの課題は、現在、大々的に女性が労働市場に登場するなかで、『ケアレスな成人男性』モデルに、すなわち『合理的な経済人』モデルのプログラムのなかに回収されつつあるからである。」（49頁）

　この問い直しについては、基本的に賛同できる。とはいえ、久場の政策提言には、生活者が単なる客体としてあつかわれていて、それを政策実行の主体にすえる、という観点が欠落している。
　いま問われているのは、丸裸にされつつある生活者が、消費者として、市場原理のなすがままにまかされるのではなく、生活者が主体として行動できるシステムを自らが創出していくことである。「自立の個人」への批判は、地域のなかで協同することで個人の自立が保障される、協同組合のシステムの提案でなければならないであろう。

第2章　木本喜美子「労働とジェンダー」に学ぶ

1）「ジエンダー視角」

　木本喜美子は「労働とジェンダー」（『大原社会問題研究所雑誌』500号）で、従来の日本の労働研究の反省の上に、自らの問題意識について、次のように述べている。

「労働研究にジェンダー視角を導入するということは、従来の労働研究に女性労働研究を『つけ加える』ことでは決してない。従来の労働研究が実は男性労働研究であったとして、これとの対比から女性労働の『特殊性』を描くことでもない。これは、女性とともに男性を含めた実証研究の分析用具としてジェンダー視角を用いることを意味している。すなわち、労働過程がどのようにジェンダー関係を組み込んで成り立っているのか、また、労働過程におけるジェンダー間の職業・職務がどのように分離されているのか、その分離を正当化する装置とロジック、およびそれのもたらす矛盾とを摘出し、労働過程におけるジェンダー関係の変動要因を摘出することが必要なのである。」（2頁）

　木本がここで述べている「ジェンダー視角」は、1960年代以降の現代フェニミズム運動のなかで獲得されたものとして、歴史的に形成されてきたものと捉えられている。それは当初は女性解放のためのルートを探求するところから始まり、女性の男性への従属を男女の生物学的差異に還元する宿命論を否定していくことで、女性のおかれた社会的状況を可視的なものとし、女性学を胎生させるに到る。女性学の発達は、従来の男性論への反省をせまることになり、男性学も生まれてくる。そして、1980年代の後半には、女性学と男性学の統合として、ジェンダー研究が産声をあげた、というのだ。このような歴史的な経過をふまえ、木本は自らの「ジェンダー視角」について、「ジェンダーとセクシュアリティとを背負った主体である男性と女性の双方を視野に入れている」（3頁）と述べている。

2）労働過程の分析

　木本の「ジェンダー視角」の新しさはどこにあるだろうか。それは、従来の女性労働研究への批判的視点のなかにあらわれてきている。木本は、従来の女性労働研究について、次のようにまとめている。

「女性労働者は性別分業のもとで家事・育児・責任を負っているがゆえに労働市場には周辺層として出入りせざるをえないものとし、そこから生じる女性固有の問題を、資本主義的蓄積と家族との関連構造から理論化するという課題が焦点に据えられたのである。」（5頁）

　このような問題意識からは、当然にも男性労働に対し、女性労働を特殊なものと位置づけてしまうことになる。木本は、女性労働研究が、何故特殊性の解明に終始してしまわざるをえないのか、と問題をたて、その原因を女性労働研究そのもののうちに求めている。
　木本によれば、従来の家事労働論争をふまえて、竹中恵美子が「雇用における性別分業の究極的原因」を「労働市場の成立そのものが、労働力の直接的生産単位としての家族を内的存在条件とし、労働力の再生産労働を女性の排他的機能とする性別分業を内包した労働力商品化体制に基礎をおいている点にある」（7頁）と規定したことについて、従来のマルクス主義者の女性解放論が、女性の職場への進出論であったことへの批判として、妥当であると見なしたうえで、「しかし同時に竹中の立場は、家族内性別分業から一挙に女性の雇用労働を論ずる点で弱点をはらんでいる」（7頁）という。竹中の議論から出てくる女性労働の特殊性は、裏返せば、男性労働も特殊ではないのか、という大沢真理のコメントを紹介したあと、本本は自説を、次のように展開している。

「女性労働者のみならず、男性労働者にもジェンダーを付与してとらえていくべきであるという大沢の指摘は、的を得ている。だが、ここでも議論は依然として、ふたつのジェンダーの労働市場への参入条件の差異を、家族内の性別分業を起点として位置づけるという発想にたっている。労働市場外部での家事・育児役割の負担関係から市場内部での労働配分や地位・処遇条件を説明するという方法は、労働供給サイドを重視した、いわば家庭内性別分業決定論の立場にたつものであるといわなければならない。労働供給サイドの要因分析はきわめて重要であるが、それが労働過程を一義的に決定するとまでは言うことはできない。労働過程を分析するためには、その内部変動メカニズム自体をジェンダー視角から把握する必要がある。」（7～8頁）

　労働市場の外の性別の差別から、労働市場における男女の差別を論じていくと、結局は変革の方向性をあきらかに出来ないのではないか、と木本は主張しているのだが、この考えは、アンペイド・ワーク論について論じているところで明解に述べられている。
　木本はアンペイド・ワーク論に傾斜したジェンダー論からは、雇用労働のなかでは女性の地位はミゼラブルなものとされ、家事労働を要因とした差別の解消には労働概念のジェンダー化にもとづく社会政策の実施しかない、という方向性にゆきつくと見ている。「女性の雇用労働を全体としてミゼラブルなものとして塗り込め、変革要因を探り出すための分析にも値しないかのような印象を与える論述は、おおいに問題がある」（9頁）と考える木本は、ジェンダー視角から労働過程を分析すれば、労働過程におけるジェンダー関係が、どんどん変革されていっていることが判明する、と言うのだ。例えばパートタイマーといえども今日では基幹的労働の担い手となってきており、女性の長期勤続化の傾向も強まってきている。

3）研究方法

　最後に木本の研究方法を紹介しておこう。「労働市場参入条件をいったん切り離して、労働過程内部で作動するジェンダー関係を分析することに徹する」（12頁）と述べているのだが、この考えは、次のような問題意識に裏づけられている。

「ジェンダー視角からの研究は、現実に二分法的に隔離された性別領域という前提にあまりにもやすやすとのってしまうのを避けるために、細心の注意を払う必要がある。性別隔離それ自体を自明視することなく、むしろなぜ性別隔離が起こるのか、それを『自然』として受入れさせるメカニズムはいかにして作動しているのかを把握しなければならない。」（12頁）

　例えば、職場の性別分業を、家庭内性別分業の延長上にある自然な前提と見せるメカニズムを与える要因は多々あろうが、それを、印刷業がテクノロジーのコンピュータ化によって、男性熟練工の職場から女性職場へ大きく変わっていったとき、この変化にともない、「男らしさ」や「女らしさ」がどう変容していったかを歴史的にたどることで、労働過程で作動するジェンダー間力学やイデオロギーが見えてくるのではなかろうか、というのだ。
　木本によれば、変革要因の解明とは「女性労働の排除や隔離や差別を克服する方途」（14頁）を明らかにすることなのだが、労働過程をジェンダー関係が形成され、再形成される場と捉えることで、この課題を解決していけるというのだ。

第3章　補論

A．大熊「生命再生産の理論」へのコメント

1）生命再生産理論のきっかけ

　大熊信行の生命再生産の理論は、著書『生命再生産の理論』上巻（東洋経済新報社、1974年）にまとめられている。この本は、体系的な著作ではないが、大熊の生命再生産論への最初の手がかりが、1956年5月に行われた学会報告での質疑応答（本書　第1部　第6章　第2節）で明らかにされている。
　それは、いわゆる唯物史観の公式と呼ばれているマルクスの『経済学批判序説』の一句、「人間はその生命の社会的生産において、一定の必然的な、かれらの意志から独立した関係、生産関係にはいる」で述べられている「社会的生産」を物質的財貨の生産（物的再生産）と人間の直接的な生命の生産（人的再生産）との二重のものとして捉えるところにあった。従来の訳本が、レーベン（生命）を「生活」と訳していたことと、ソ連の通説が、人間の生命の生産については見ようとせず、単に物的生産のみを経済学の対象としていたこともあって、この二重性が見失われていた、というのだ。大熊はこの点について、次のように述べている。

「商品分析にはじまる『資本論』は、なるほど物質の生産過程に関する研究を中心としています。にもかかわらず、マルクスその人の認識の根底をなしたものは、実に人間生命の再生産ということであった。かれの経済学研究の到達点をはじめて定式化した文章の冒頭に、『人間はその生命の社会的生産において』とあるのは、まことに偶然ではない。われわれは『生命の社会的生産』というマルクスの基本概念を主軸とし、それとの関連においてのみ、物質の社会的生産をとらえなくてはならないはずだと思うのです。」（127頁）

　ついで『理想』1957年11月号に掲載された「人間の自己疎外と自己回復」（本書第1部　第3章）で、大熊は今度は、マルクスが『経済学批判序説』で生産と消費について論じたところのテキストクリティークを行い、自らの生命再生産の理論の構想について述べている。まず、マルクスが人間生命の再生産の解明という視点を根底にもちながら『資本論』では、これが体系的認識の枠外に放棄されているが、その理由について次のように述べている。

「これに対しては、すくなくとも二つの見解があると思う。第一は、商品または財貨の運動法則を研究するのが、もともと経済学というものであって、人間生活や人間生命の再生産過程を主題とすることは、経済学の任務ではない、というものである。第二はそれに対して、『資本論』は近代ブルジョア社会の物神崇拝的な生産関係の理論であって、そこでは人間そのものが事実において主体性を喪失し、商品生産に隷属している以上、人間が人間として理論的に登場しえないのが当然だ、というのである。わたしは第二の見解をとるものである。」（78頁）

　この人間が人間として理論的に登場しえない『資本論』の理論を、マルクス自身のうちに底流としてあった人間中心の思惟を復活させて、「人間生命の再生産を中心とする経済循環の理論」を打ち立てること、これが大熊の問題意識であった。そして、この理論が体系化されるために必要な土台は、家族理論であり、家族を「人間そのものの再生産の経営体」（123頁）と捉えることだった。

2）生命再生産の理論の体系化は可能か

　大熊は自らが構想した生命再生産の理論の企てが理解されるのは21世紀のことだろうと述べている。それで、1970年代の大熊の著作から問題提起的部分を拾い出しておこう。まず家族について。

「商品本位に考えれば、たしかに家庭の経済は、商品としての生活資財を消費する一面を帯びている。しかし、けっして消費のための消費ではない。それは人間生命の再生産（更新）のための『生産的消費』である。栄養と休養をとって、日々の生命を更新し、また親から子へ、子から孫へと、生命の再生産を営んでゆく。だから企業が商品の生産単位だというのならば、『家族』こそは、人間生命の生産単位なのだ。」（323頁）

　家族を人間の生命の生産単位と捉えて、そこから人間中心の経済学的思惟を働かそうとする大熊は、この本の序文で、商品本位の経済学的なものの見方は疎外論では克服できないとして、次のように述べている。

「哲学的、観念的な疎外論をいくら振り回してみたところで、現にその人が無意識のうちに日常意識のなかに取り入れている経済学的なものの見方こそ、極度の自己疎外に他ならぬことを悟らないのでは、哲学的疎外論というのは、要するに観念の遊びにとどまるのではあるまいか。」（頁）

　そして、自らが構想している「商品中心の経済観から、人間中心の経済観へ」の転換が成し遂げられれば、現代人を捉えている商品本位の経済学的なものの見方という呪縛から解放することが出来ると考えている。

「わたしの究極の目標は、一個の人間を労働と欲望の両極に分けるのではなく、食うことと働くことを自己において統一している人間を、どうすればそのまま経済理論の体系としてとらえることができるか、その方向を探求することにある。」（378頁）

　1970年に、このような認識に到達していたことは驚くべきことである。そして、21世紀になった現在、このような考え方に立つ人々は増えてきている。しかし、他方で、科学知で真理を解明できる、と考えたこと自体が、歴史的に制約されたものであることも了解されつつある。
　大熊の試みは、人間の生命の再生産を経済理論の体系として組み立てようとするものであり、これはこれで、既成の経済学に代わる新たな経済学を科学として確立しようとすることだった。大熊自身はこの試みを完遂できなかったが、それは努力不足というよりも、そもそも課題自体が解決不能のものだったのではなかろうか。
　「商品中心の経済観」から「人間中心の経済観」への転換は、恐らく実践上の問題であり、そこで問われているものは実践知である。とすれば、それは少なくとも、生命の再生産を「経済理論の体系」として捉えることではなく、生命の再生産を軸にした経済を実際に形成していくための導きの糸の探求となろう。
　今日の資本主義の経済は、経済理論の体系としては、商品中心にすえることからしか見えてこない。この商品中心の経済理論の体系に巻き込まれている人間の生命の再生産の問題の理論化は、もう一つの経済システムをつくり出す実践の先行を不可避としているように思われる。

B．アンペイド・ワーク論への疑問

1）「ただ働き」か

　2002年に『アンペイド・ワークとは何か』（藤原書店）という本が出版されている。この本のトップに、古田睦美が「アンペイド・ワーク論の課題と可能性」と題する論文で、アンペイド・ワークとは何か、ということについて説明している。日本の総務庁の、女性のアンペイド・ワークをお金に換算して年間専業主婦一人当たり276万円になる、という報告を引いて、古田は次のように述べている。

「たしかに、こんな膨大なただ働きを女性が長いこと行ってきた。それも、家族や地域での生命と生活の維持のためには欠くことのできない有用労働をやっているのに、これが社会的には経済外とされ、ただで当たり前とされてきた。」（13頁）

　専業主婦の家事を労働と考えたときに、その労働に対してお金が支払われていない、という意味で、主婦の家事労働を不払労働だ、と規定すること自体に意義なない。しかし、このことから、家事労働が「ただ働き」だという結論は導き出せない。
　例えば、古代ギリシャの奴隷制や近代アメリカの奴隷制を考えてみよう。奴隷は、主人から奴隷商への支払いによって主人のものになると、いくら働いてもお金で支払われることはない。奴隷の労働は、全てが主人に搾取されているかのような外観をとっている。しかし、主人は奴隷といえども、衣食住を与えなければならず、奴隷の生活費は支払っている。もっとも、ここでの支払いは、奴隷のために支払われているのではなく、主人の都合で与えられているにすぎないのだが。
　近代家族では、婦人の地位が、このような現金不払いの奴隷とのアナロジーで、家内奴隷と呼ばれたことがあった。主婦はたしかに生活は配偶者により保障されているが、しかし、その保障は主婦の労働の代価ではなく、配偶者の都合で与えられている。もちろん、ヘーゲルが『精神現象学』の主人と奴隷のところで、支配されているはずの奴隷が、仕事に精通することを通して、主人を支配してしまうという逆転は起こり得るし、家内奴隷の場合は、その社会的基盤は身分制ではなく、家族制であるので、家計における支配関係の転倒はよく見られることだ。
　「ただ働き」論は、現金で支払われていない、という外見にこだわるあまり、家計によって生活が保障されている、という点を見ていない。ダラ・コスタが「家事労働に賃金を」と問題を提起したときも、ここがあいまいだった。
　総務庁の計算にもどれば、家事労働が1年間276万円と言うのなら、主婦の衣食住の経費を差し引いた残りが、文字通りの「ただ働き」ということになる。
　でも、主婦の家事労働に「ただ働き」を発見した人たちが、賃労働者の無償労働に鈍感なのも気になる。賃労働者の場合、労働は全て現金で支払われるという外観をもっている。ところが、賃労働者の不払労働が資本として蓄積され、賃労働者はある時間を無償で働き、不払労働を資本に提供することなしには職につけないという現実がある。
　アンペイド・ワークを切り口に社会批判を行おうとするならば、単に現金が支払われていない労働を問題にするだけでなく、現金で支払われている、という形式をもった賃労働者の一日の労働のうちに無償労働が含まれている、という理解とセットにしていく必要があるのではなかろうか。

2）「価値」の問題

　家事労働に価値があるか、ということをめぐって、何度か論争がなされているが、市場で価格をもった商品として現れるものがもつのが価値で、これはいわゆる物やサービスの有用性、（使用価値）とは異なるものだ、という理解もほとんど行き渡っていない。
　家事労働が有用なサービスであることは間違いないが、これは家庭という市場外部で行われる労働なので、市場から見れば、価格をもった商品として現れていないので無価値となる。古田も認めているように、たとえ、総務庁の計算で、年間276万円に相当するとして評価したところで、現実には市場で商品として売られるわけではないので、価値はもたない。
　ところで、家事労働が無償労働であり、このことを指摘することで「家父長制」と闘う、という見地から、アンペイド・ワーク論がフェニミズムの武器とされている。
　ところがアンペイド・ワーク論から「家父長制」を批判していけば、主婦が働き出せば、ペイド・ワークに従事するという限りでは「家父長制」からの解放となり、残されたものは、家事労働の分担と男女同一賃金の要求だけだ、ということになる。つまり、アンペイド・ワーク論の射程は、女性が男並みの賃金奴隷になるところまでであり、そして、男と同等の賃金奴隷になることが女性の解放だ、ということになってしまう。
　これでは90年代のグローバリセーションの流れの中で、コストカットのためリストラと賃下げを狙って労働力の女性化、流動化を図ってきた資本の利害と完全に一致してしまう。「家父長制」批判とは、資本の利害を体したトロイの木馬の役割をはたしたのではなかろうか。
　いずれにしても、経済的な価値についての理解をふみはずしたところからの社会批判は、体制によってたくみに利用されてしまう危険性をもつことに注意しなければならない。

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Author: admin Published: 2006/1/5 Read 7221 times

生命再生産理論の探求

第1章 久場嬉子「ジェンダーと経済学批判」に学ぶ

1）はじめに