office-ebara - おおいに論争を-論争のページ-森さんの論文に関する批判的検討　田中一弘

理論的基盤の異なる人との論争は自己の理論の基盤を再吟味しなければならず、自分にとっては非常に有益なものでした。今後もこのような非マルクス的な理論・思想との対話の場としても、本ホームページが展開されることを望みます。
　
（１）　労働の本質規定について　

まず労働の動機、あるいは労働の本質規定から検討してみます。森さんは次のように述べています。

「さて、人間は一体何の為に労働するのでしょうか？労働とは一体何でしょうか？
労働（行為）の動機は、労働（行為）そのものの中に存在するはずです。
教師は、生徒に教える為に教え、
漁師は、皆が食べる魚をとって、皆が生きていける為に魚を取り、
椅子職人は、皆が座る為に、椅子を作ります。
そこ（動機）に、貨幣と言うものが入ってくる必要性（必然性）は全然ありません。」

　森さんは労働を他人のための労働としてとらえています。労働における利他主義は、社会的分業を前提とし、それはさまざまな歴史的形態をともなっています。また労働における利己主義も分業の形態によって規定されています。したがってそのような形態を考察すべきでしょう。この点については次節で検討します。その前に私が労働の本質的＝歴史貫通的規定とみなす点について、述べてみたいと思います。
　人間はなによりも自然的存在＝生命体であり、他のすべての生物と同様に生命維持の活動を必要としています。生命体内部での活動―例えば血液循環―が第一のものですが、それを維持するためには栄養補給や休息といった欲求充足が必要です。人間は欲求充足の対象を獲得するために自然に働きかけます。これが労働の第一の本質的規定です。
　さらに労働の本源的規定は欲求充足だけではありません。それと表裏一体をなしているもう一つの規定があります。労働は欲求充足のために人間の本質諸力を対象化することですが、それによって人間は自己の本質諸力の確証、自己の能力を実現します。つまり自己を現実的なものとして確証するのです。そこに人は喜びを見いだし、労働の目的とする場合があるでしょう。それは多くの場合、欲求充足のあとのことではあるのですが。また労働の発展をつうじて人間の様々な能力―そのなかには科学・哲学・芸術などの人間の精神諸力が発展してきたのです。
また森さんは「労働と、生産手段や土地などの資本を、貨幣や経済を超えた精神（人間）領域に据える」と述べています。しかし上記のように労働を把握するならば、労働を人間の感性的で対象的な活動として規定できます。もちろん労働にはなにを・どのようにつくるか、という目的定立の過程がありますから理性的な活動でもあります。しかしそれ自体みずからの欲求や感性的な対象としての自然に規定されているのですから、労働はまずもって感性的・対象的活動としてとらえられるのです。したがって労働を精神的活動としてのみ規定することは不十分ではないでしょうか。

（２）商品生産社会における分業と利己主義

「経済すなわち、物質的肉体的領域にあっては、人間は利己主義です。
利己主義は肉体と共に始まっています。ですから損得勘定が、ある意味そこではふさわ
しいと言えます。」

確かに欲求充足は個体においてなされるという点では利己主義ですが、それを損得勘定に還元しうるでしょうか。生産の場面においても協同し、皆で達成感をわかちあうことがあります。また欲求充足においても「みんなで食べるご飯はおいしいね」といった共同性の喜び、あるいは欲求が存在します。したがって利己主義としてのみ「物質的肉体的領域」を規定できません。さらに損得勘定はなんらかの数量的判断基準を含んでいます。商品生産における労働の数量的判断が価値であることから考えれば、損得勘定と同義な利己主義とは個人の自立＝共同性の解体を前提とした商品生産社会においてはじめて成立したのではないでしょうか。
商品生産社会では社会的生産が互いに独立した私的生産者によって行われます。つまり生産はまったく私的な事柄にすぎず、利己主義に陥るのです。しかし生産の結果えられる生産物は他人のための有用物であり、そのような意味では生産は社会的生産です。（私的に行われることが同時に社会的でもある、これは一つの矛盾であり、貨幣はその現象形態あるいは矛盾の止揚形態にほかなりません。）自分の労働の成果を消費することによって自己の欲求を充足するのではなく、それを他人の生産物と交換することによって果たす。商品生産では利他的な労働は利己主義的な目的を伴うのです。賃労働が労働に貨幣獲得の動機を与えるがために、生存競争が生ずるのではなく、商品生産そのものに原因があるのです。
商品生産社会においては個人の自立と同時に、生産の社会化が極限まで進展し、協同社会の物質的条件が成立します。個人の原子的自立を乗り越える可能性が存在しているといえるのです。協同社会においては利己主義が同時に利他主義である=協同する欲求が存在するでしょう。損得勘定という利己主義はあくまでも商品生産社会における特殊的な意識形態として把握すべきです。　

（３）　商品生産と貨幣価値判断について

　労働をまず対他的活動と把握する森さんは、その必然的帰結として商品生産を認めています。
　「商品になっていいもの、貨幣価値（数値）判断が通用し、ふさわしいものは何か？
という問いなおしは大事な事だと思います。私は、自然から人間に流れ込む経済加工品（経済物資）だと思います。貨幣と言う数値価値（損得勘定）がふさわしいと言い得る領域はここだけではないでしょうか？」

「自然から人間に流れ込む経済加工品」とは（具体的有用）労働生産物であり、それが全面的に商品化しうるのは、歴史的にみて資本制以降でしかありえないし、したがって賃労働を前提にしています。（旧ソ連をはじめとした崩壊した社会主義体制においても商品および賃労働が存在した原因については、榎原さんの『ソビエト経済学批判』及び本ホームページ掲載の論文に詳しく展開されています。）もっともすべての構成員が自営業者であるような社会を想定することは論理的に可能です。でも歴史的になかったし、未来社会においても大規模化し社会化した現在の生産を前提としているので、考慮する必要はないと思います。したがって商品生産を温存すればその前提条件としての賃労働を廃棄することはできないでしょう。
また商品それ自体に労働の貨幣価値判断の適用が含まれています。マルクスが価値形態論で明らかにしたように、生産過程では労働の社会的関係＝社会的規定性が成立しえないがために、労働生産物は商品という社会的形態をとります。商品価値とは労働の社会的性格の物象的形態であり、そこではすべての労働が抽象的人間労働へと還元され、数量的に評価されたものとして現れているのです。つまり商品生産と労働の貨幣的判断は相即的なのです。

（４）　分配と生産関係について

森さんは商品生産を存続させたうえで賃労働を廃棄することを提案していますが、そのような場合労働者はどのようにして貨幣を獲得するのかをみてみます。

「　労働者に支払われる貨幣を、労働の対価として、経営者から労働者に支払われる賃金としてではなく、協働によって得られた貨幣は、すでに経営者のものではなく、協働者全体のものであり、その共同利益の分配が、人々の必要に応じて、経営者と労働者に対してなされるものだとしたのです。」

「　社会共同体は、すべての人に、心身共に健全な生活を送るに必要な物資・サービスを、
すなわち食料・住宅・衣料・教育・医療・日用必需品・水道光熱などを、無条件に、
労働の見返りにではなく、人間であり、社会の一員であるが故に無条件分配すべきである。」

このかぎりでは分配は労働の種類や時間を基準にするものではないようです。しかし、森さんは次のようにも述べています。
　
「もちろん、有能な人間により、人類の幸福に大きな貢献がなされる為の事業に
多額の貨幣が必要ならば、その有能な人間に、多額の貨幣の使用が託されるでしょう。
それはその人の過去の労働の評価に対してそうされる（労働の対価が支払われる）の
ではなく、その人のこれからの労働に期待してそうされる（分配される）のです。
ですから、その貨幣の支払いの本質は、労働の対価ではなく、分配なのだ。そう言いたく思います。」
　
なにをもって有能か無能かを判断するのかという問題はおくとして、「これからの労働に期待して」分配するということは、やはり労働の対価と異ならないのではないでしょうか。過去と将来のちがいはあるにせよ、労働を分配の基準にしているからです。さきにみた必要に応じた分配の原理とは異なっています。
　もちろん設備投資や学術的研究の費用など多額の貨幣が必要とされる場合を認めないわけではありません。しかしそのような費用は企業体にたいする収益の控除、すなわち企業体にたいする分配としてとしてなされるべきであり、個人に帰属させてはならないと思います。個人的なものと思われがちな科学的な業績もまた、先達の業績をふまえたものであるという点で、社会的な活動として把握されるべきです。
　またこのような社会的な分配は、労働者と経営者との合意に基づいてなされなければなりません。そのためには労働と経営の分離が廃棄されることが前提であり、したがってまた労働と生産手段の所有の分離＝賃労働―資本関係の廃棄が必要でしょう。この点にかんして森さんは次のように述べています。
　
「(シュタイナーは)資本や生産手段についても、誰がそれを所有しているかが一番大事な事ではなく、いかにそれが人々の共益の為に使用されるかが一番大事な事である事を指摘し、資本や生産手段の所有者の移転だけでは全く不十分である事、その所有者の移転の際に、いままでの所有者が蓄積してきた経験と能力までもが一緒に失われる可能性に注意を喚起しようとしました。」

　賃労働―資本関係の廃棄、つまり所有関係の変革こそが根本であり、社会的所有への移行によりはじめて「人々の共益の為に使用される」ことが可能になるのではないでしょうか。資本関係のもとでそのような事態を想定することは、資本家の善意＝道徳的判断に期待することに等しく、まったくの偶然事にすぎないでしょう。資本家とは資本の本性＝自己増殖衝動にその意志を規定されているからです。
　森さんの論文は賃労働が一つの生産関係、しかも労働と所有の分離に基づく支配・隷属関係であることの認識が欠如しているのではないでしょうか。労働力の交換価値としての労賃と剰余価値の一現象形態である経営者報酬とは区別されるべきで、すべてを労働の対価として同一視できないのです。

　（４）　「自由意志に基づく道徳的判断」について

　すべての批判は何らかの理念にその基礎をもっていますが、そのような批判が有効性/現実性を持ちうるかどうかの試金石は、理念が現実のうちに根拠づけられているかどうか、ではないでしょうか。いいかえれば理念が現実的な社会的諸関係を分析し、その矛盾を確認し、したがってその廃棄の根拠を現実的諸関係に確認してはじめてその理念の現実性が確証されるのです。
森さんは「自由意志に基づく道徳的判断」を基準に社会の変革を行うように呼びかけています。その具体的な内容が書かれていないので判断しかねるところがありますが、法的・政治的な場面における「自由意志」について検討してみます。
そのような「自由意志」とは政治的法的に支配されていないこと、したがって公民（法的政治的次元における主体）としては平等であることを意味します。そしてそれは商品の生産という形で現象する人間労働の抽象的同一性の反映でしかなく、資本制を廃棄するものではありません。人間労働の抽象的同一性の反映とは、商品所有者－労働力商品の所有者を含む―としてはすべての人間は対等である、という意味です。このような対等性は所有が経済的事態であると同時に法的事態であるがゆえに、政治的平等として現象します。政治的平等としての民主主義は資本制としての市民社会を前提としているのです。
また「道徳的」なるものは歴史的・社会的な規定性をもっているのではないでしょうか。全面的な商品生産社会としての資本制においてはじめて諸個人の抽象的同一性が確立し、「普遍的」な諸原理が登場したのではないか。このように考えると現実の社会的諸関係からは自立した原理は、資本制批判の原理たりえないだろうと思います。
　森さんが具体的に提起している「根源的解決」には同感します。なぜならばそれは資本―賃労働関係の廃棄を意味しているからです。しかしそれを成功裏に実現するためには、判断基準を人間の現実的で対象的な活動のうちに求めなければならないと思われます。社会革命は文化革命を前提としますが、現実から遊離した普遍的理念に基づく教育でははたしえないのです。

��ε��

Return to Category | Return To Main Index

Author: admin Published: 2007/10/15 Read 2540 times